2024年度 SDGsエキスパート認定ウェビナー

テーマ一覧・開講スケジュール

テーマ一覧・開講スケジュール

企業の経営においても経済的成長に加え、社会的価値の創出が求められる現代において、SDGsを経営に組み込む重要性は日々高まっています。  第1回ではSDGsの考え方、SDGsドミノなど企業が実装するための考え方に触れながら、「きれいごとで勝つ」成功事例を共有します。

目次

・SDGsの全体像と思想
・企業がSDGsに取り組む意義とSDGsが与える思考法
・統合思考と「きれいごとで勝つ」パターンの解説

－ネットゼロ・エネルギーミックス・TCFDと水素社会－COP28では、化石燃料からの脱却に大きなスポットライトがあたるなど、世界は、脱炭素に向けてその歩を強めています。この会では、脱炭素に向けた国際的なルールと規範形成を学び、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた大きな産業構造転換、TCFD対策に備えます。また、環境省の動向から企業が抑えておくべき脱炭素に向けた最新情報をお届けします。

目次

・脱炭素社会に至るまでの地球の意識改革
・COP28の動向と脱炭素をめぐる国際ルール形成とESG投資市場における進展
・水素社会に向けたロードマップと企業・自治体動向

「生物多様性」という言葉を耳にする機会が増えてきましたが、生物多様性といっても絶滅危惧種の保全、外来種の侵入に伴う生態系の変化、里山の荒廃など、イメージする内容は多岐に渡ります。一方、国際的な動向を見ると、生物多様性とは自然環境や生物を保全することにとどまらず、それらを増やしていくこと(ネイチャーポジティブ)への転換が求められています。第３回では、生物多様性の本質やその歴史的な背景に加え、これから目指すべき方向であるネイチャーポジティブ、そして企業に求められる取組みについてご紹介します。

目次

・生物多様性の歴史的潮流
・目指すべき方向性〜ネイチャーポジティブ〜
・ネイチャーポジティブ・生物多様性に関する企業の動向

企業は少なからず自然や生態系に影響を与えており、それらの影響は製品の原材料の収穫量の減少、工場・店舗の立地場所での自然災害の増加等、財務リスクとして跳ね返ってきます。しかし、企業が及ぼす影響や実態を把握して対応しようとしても、その影響は気候や生態系の状況によって千差万別であり、水、土壌、森林、大気汚染等の様々な要素が関係するため、実態把握及び対応は至難の業となります。このような状況への対応策として2023年9月に提示されたのが「自然関連財務情報開示タスクフォース」(TNFD)であり、いま企業による取組み・情報開示の動きが加速しています。第４回ではTNFDが目指す方向性とその枠組みの全体像を説明し、TNFD開示に関する企業の最新動向をご紹介します。

目次

・TNFDの目指す方向
・TNFDの枠組みの全体像
・TNFD開示に関する企業の最新動向

サステナビリティの主流化に伴って、ESG投資の文脈で急速なルール形成の波が押し寄せています。例えば欧州では、コーポレート・サステナビリティ・デューディリジェンス指令（CSDDD）や企業サステナビリティ報告指令（CSRD）が成立し、企業の情報開示が強制力を伴ってきました。また、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）における議論も今年は加速しています。こうしたルール形成や情報開示の中で何が求められているのかを、考え方から具体まで含めて解説します。

目次

・ESG投資と目指すプラスサム資本主義
・マテリアリティという共通言語
・欧州で強力に進む、ルール形成と情報開示の波

新たなビジネスの時代において、企業活動における人権尊重が重要性を増しています。2011年の国連人権理事会での「ビジネスと人権に関する指導原則（ラギー原則）」の採択以来、企業に対する人権尊重への要請が高まり、日本でもその重要性がますます認識されています。日本企業による人権侵害に関する報道も増えており、ビジネスパーソンの皆様も耳にされたことがあるかもしれません。このような動きの中で、日本を含む各国ではルール整備が進んでおり、より実践的なアプローチが求められています。国別行動計画や「サプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」などが発表され、企業が積極的に取り組むべき方向性が示されています。人権尊重は、単なるリスク回避の手段ではなく、全ての人のウェルビーイングの実現のための基盤であり、持続可能なビジネスの発展に不可欠な要素です。この重要なテーマについて、一緒に考え、行動していくことで、ビジネス界におけるポジティブな変化を起こしていきましょう。

目次

・SDGsを支える概念としての「人権」
・ビジネスと人権に関する指導原則とパラダイムシフト
・ビジネスと人権に関する世界の動き：国別行動計画と企業の人権への取り組み
・国際基準に照らした日本企業の現在地

世界が求めるビジネスの在り方を追求する中、人権尊重は欠かせない要素となっています。前回のセミナーで触れたビジネスと人権の基本的な概念に加えて、今回は日本企業の現在地を踏まえて、具体的にどのような人権リスクを理解すべきなのか、そして実践においてどのようなプロセスに基づき対応策が求められているのかを探ります。最新の情報と事例を交えながら、日本企業が持つ潜在力と挑戦を明らかにします。人権尊重が企業の成長と社会の発展に果たす役割について議論し、未来を拓くための一歩を踏み出しましょう。

目次

・人権デューディリジェンスとは？
・ビジネスと人権における多様なリスクの種別
・人権デューディリジェンスのプロセス
・企業に求められる具体的な対応

DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）の概念は、社会構造の歪みを解消し、全ての人のウェルビーイングに貢献する重要な鍵であると認識されています。近年、エクイティ（衡平）の考え方にも注目されるようになり、企業活動においてもより一層取り組みが加速しています。DE＆Iを実現するための具体的なアプローチとして、心理的安全性やアンコンシャス・バイアスへの取り組みが不可欠であると認識される中、本セミナーではこれらの要素がどのように有機的に結びつき、DE&Iとwell-beingの本質的な形を作り出していくのかを探ります。DE&I推進における重要な思考と具体的なアプローチを共有し、より包括的かつ持続可能な組織文化の実現に向けて、一緒に考えていきましょう。

目次

・SDGsが目指す世界像・ストーリーとDE&I
・DE＆Iの具体的アプローチとしての心理的安全性・アンコンシャス・バイアスとは
・多様性を尊重する「強い組織」とエクイティの考え方

地方創生と国際協力は、当事者以外からは、まるで対岸の火事であるかのように傍観者の視点で受け止められることが未だに多いですが、実は、グローカルな視点「Think Globally Act Locally」が欠かせない双方の取組みは、SDGs視点を取り入れた企業活動、また個々人の生活に学びを与える点が多くあります。
他方で、両者とも持続可能性の面においては多くの課題を抱えています。この回では、地方創生や国際協力の取り組みをSDGsの視点から捉えなおし、より持続可能な今後の道筋を示します。さらに、地方創生における具体的な解決策の一つとしてツーリズムがもたらす価値を取り上げます。

目次

・地方創生と国際協力に求められるSDGsの価値
・ツーリズムの持つ付加価値
・地方創生の現場における具体例